海外旅行のキャンセル保険は必要?使えるケースと入れる期限
海外旅行のキャンセル保険は、急な病気や欠航などで行けなくなったときの取消料を補償する保険です。
海外旅行のキャンセル保険は、急な病気やケガ、交通機関の欠航などで旅行に行けなくなったとき、旅行会社や航空会社に払う取消料を補償する保険です。
保険金が出るのは商品ごとに決められたケースだけで、出発日や予約日から数える申込期限もあります。入るか迷っているなら、まず今の予約で申込期限に間に合うかを確かめておきましょう。
この記事では、必要かどうかの考え方、風邪や子どもの熱で使えるか、保険金額の決め方まで紹介します。
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海外旅行のキャンセル保険とは?補償されるのは取消料
キャンセル保険は、旅行を取りやめたときに旅行会社や航空会社・ホテルに払う取消料や違約料を、申込み時に決めた保険金額を上限に補償します。
パッケージツアーだけでなく、個人で予約した航空券やホテル、現地ツアーまで対象にする商品もあるので、ツアーを使わない旅でも検討できるでしょう。
同行者や家族の病気などで旅行をキャンセルしたときも、補償される商品はあります。ただし、対象となる家族の範囲や、同行者の事前登録が必要かどうかは保険によって異なります。一緒に旅行を取りやめる人の取消料まで補償されるとは限りません。
海外旅行のキャンセル保険は必要?取消料と補償条件で考える

キャンセル保険が必要かは、取りやめたときに負担する取消料と、心配なケースで保険金が出るかで考えます。取消料を自分で負担できる場合や、出発直前まで無料でキャンセルできる予約なら、加入の必要性は低くなるでしょう。
旅行会社が募集する海外ツアー(パッケージツアー)での、標準旅行業約款に基づく取消料の上限は次のとおりです。日本からの出国時または帰国時に飛行機を使う旅行が対象で、チャーター便は除きます。
| 取り消した時期 | 取消料の上限 |
|---|---|
| 40~31日前(ピーク時の出発) | 旅行代金の10% |
| 30~3日前 | 旅行代金の20% |
| 前々日~旅行開始前 | 旅行代金の50% |
| 旅行開始後・無連絡で不参加 | 旅行代金の100% |
※ピーク時は12月20日〜1月7日、4月27日〜5月6日、7月20日〜8月31日
※実際の取消料は旅行会社の契約書面を参照
個人で予約した航空券やホテルは、この表ではなく、航空会社や予約サイトの規定で取消料が決まる仕組みです。予約したあとは払い戻しができない航空券やホテルもあるので、予約の確認画面で取消の条件を見ておくと、自分の負担額がわかります。
ツアーの場合、天災などで旅行を安全に実施できないおそれが大きいときは、旅行開始前なら取消料なしで解除できる決まりがあることも覚えておきましょう。
すでにクレジットカードや海外旅行保険でキャンセルの補償がある人は、後半の「海外旅行保険とキャンセル保険の違い」で、追加で入る必要があるかを判断できます。
風邪や子どもの熱、自己都合でもキャンセル保険は使える?
キャンセル保険が使えるのは、商品ごとに決められたケースでキャンセルしたときだけです。体調不良や交通機関のトラブルのほか、親族が亡くなったり参加予定の学校行事が旅行の日程に変わったりしたときに使える保険もあります。
どのケースにも、対象になる人や時期などの条件があります。ここでは体調不良、交通機関のトラブル、仕事や自己都合の3つを詳しく見ていきます。
風邪・子どもの熱・インフルエンザ
風邪や子どもの熱でも、通院を理由とするキャンセルを補償する商品なら、対象者や受診日などの条件を満たすことで保険金を受け取れる場合があります。一方で、3日以上の入院を条件にしていて、通院だけでは保険金が出ない商品もあります。
体調不良で保険金が出るかは、次のような条件で商品ごとに変わります。
- 出発日の何日前から当日までの受診が対象か
- 旅行に支障が出るほどの症状であることが条件か
- 家族の入院では、本人か同行者が看護・介護をすることが条件か
小さな子ども連れの旅行なら、子どもの通院がどのような条件で補償されるかを事前に把握しておくと、旅行を取りやめる際にも判断しやすくなります。
インフルエンザなどの感染症も、発病や通院の時期によって補償されるかどうかが分かれる点は同じです。対象となる期間は、商品ページや契約書類の「保険金を支払う場合」などの項目に記載されています。
台風・欠航など交通機関のトラブル
交通機関の運休・欠航や2時間以上の遅れを理由に旅行をキャンセルした場合、保険金が出る商品があります。対象となる交通機関には、空港へ向かう電車やバス、搭乗予定の便などがあり、範囲は商品ごとに定められています。
台風が心配というだけで旅行を取りやめても、補償されるとは限りません。欠航など、契約で定められた条件を満たす必要があります。
予約先から払い戻された分は補償の対象外です。実際に負担した取消料に対して、契約条件に応じた保険金が支払われます。
仕事の都合や「行きたくなくなった」などの自己都合
仕事の都合や自己都合でのキャンセルは、保険金が出るケースの一覧に入っていなければ対象外です。勤務先の命令による急な出張で保険金が出る商品もありますが、個人事業主や会社の代表者は対象外の場合があります。
「気が変わった」「別の予定を優先したい」といった理由も、一覧になければ保険金は出ません。仕事の都合が心配な人は、申し込む前に契約書類の「保険金を支払う場合」を読んでおくのがおすすめです。
海外旅行のキャンセル保険はいつまでに入る?直前・当日は?

キャンセル保険には、出発日を基準とする申込期限のほか、予約日から一定期間内の申込みを条件とする商品もあります。こうした商品は、予約後の期限を過ぎると、出発がまだ先でも加入できません。
出発当日を日数に含める商品もあるため、申込みが可能かどうかは、申込画面に予約日と出発日を入力して確かめましょう。出発直前では選べる商品が限られるので、旅行を予約した段階で加入を検討するのがおすすめです。
申込期限内でも、加入前に起きていた病気やトラブルによるキャンセルは補償されない商品があります。たとえば、発熱してから加入しても、その熱が原因で旅行を取りやめた場合は保険金が出ないことがあります。
キャンセル保険の金額と保険料の決め方
保険金額とは、保険金として受け取れる上限額です。キャンセルしたときに負担する取消料を目安に、商品で選べる範囲から設定します。
1人ずつ金額を選ぶ商品もあれば、予約代金の全額が保険金額になる商品もあります。家族旅行では、補償の上限が1人分なのか、予約した全員分なのかがポイントです。
保険金として受け取れるのは、実際に負担した取消料まで。保険金額をそれより高く設定しても、取消料を超える額は受け取れません。
保険料は、保険金額やプランによって変わります。予約内容に合わせて見積もりを取り、保険料とキャンセルした場合に自分で負担する額を比べてから加入を検討してみてください。
キャンセルしたときに戻るお金や、保険から受け取るお金は、次の3つに分けて考えましょう。
- 予約先からの払い戻し:予約の取消条件に従って、支払った旅行代金の一部または全額が戻ること
- 取消料に対する保険金:補償条件を満たした場合に、負担した取消料に対して支払われるお金
- 保険料の返金:保険を解約した際に、支払った保険料が戻ること。返金の条件があり、出発が近いと戻らない商品もあります
海外旅行保険とキャンセル保険の違い|どこで入る?

海外旅行保険は旅行中の病気やケガに備える保険で、出発前のキャンセルに備えるのがキャンセル保険です。旅行中の病気やケガへの備え方は、「海外旅行保険は入るべき?」にまとめています。
一方で、海外旅行保険にも、入院などで出国を取りやめた費用を補償する項目や特約があります。クレジットカードにキャンセル費用の補償が付いていることもあるので、新しく入る前に、今ある補償で足りるかを確かめておきましょう。キャンセルに備える方法は、主に次の3つです。
キャンセル保険に単体で入る
キャンセル保険のみを、保険会社のサイトからネットで申し込めます。
商品を選ぶときに比べたいのは、次の6つです。
- 対象の予約:ツアー・航空券・ホテル・現地ツアーのどれが対象か
- 保険金が出るケース:通院・入院・交通機関・出張など、心配なケースが入っているか
- 対象になる人:同行者や家族の事情でも補償されるか、誰の取消料まで補償されるか
- 申込期限:予約日と出発日から数えて、今から申し込めるか
- 保険金額の単位:1人分か予約全体か、上限はいくらか
- 保険料と返金の条件:見積もりの保険料と、解約したときに戻るか
海外旅行保険の特約で備える
海外旅行保険に入る人は、出国中止の費用を補償する特約をつけて、キャンセルに備える方法もあります。特約には途中で帰国する費用だけを補償するものもあるので、出国の中止が含まれるかが選ぶときのポイントです。
単体のキャンセル保険と海外旅行保険の特約で補償が重なっても、同じ取消料に対して保険金を二重に受け取れるわけではありません。追加で加入する前に、今の保険で補償されるケースと上限額を見比べ、不足する分を補うとよいでしょう。
クレジットカードの補償や予約時にすすめられる保険で備える
クレジットカードには、キャンセル費用の補償が付いているものがあります。また、ツアーや航空券の予約時に、別途加入するキャンセル保険を案内されることもあります。
カードの付帯補償を使う場合は、対象となる理由や上限額、そのカードで払った予約だけが対象かを確認しましょう。別途保険に加入する場合は、補償内容に加えて、保険料や申込期限も比較してください。
海外旅行に行けなくなったときの手続きと出発までの準備
旅行に行けなくなったら、まず予約先にキャンセルを連絡し、保険会社にも書類がそろうのを待たずに早めに連絡します。取消料は取り消した日で決まるため、連絡が遅れると取消料が上がり、増えた分は保険金の対象にならないことがあります。
請求では、診断書などキャンセルの理由を証明する書類と、取消料の明細が必要です。請求の期限と必要な書類は、契約した保険の案内に書かれています。
予定どおり出発できるときは、現地で地図や予約の確認に使う通信手段も用意しておきます。手軽なのは、スマホに設定するだけで使えるeSIM(イーシム)です。
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